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「老後資金2000万円問題」という言葉が出てから数年。でも私には「2000万円」という数字がリアルに感じられなかった。
51歳になった今、もっと自分ごととして考えたくなり、実際に逆算してみました。その結果と、気づいたことを正直に書きます。
まず「老後に必要な金額」を計算する
老後資金の計算式はシンプルです。
必要額 = (月の生活費 − 月の年金額)× 12ヶ月 × 老後の年数
私の場合で当てはめてみます。
- 想定月の生活費:25万円(現在より少し落とす想定)
- 想定月の年金額:約17万円(ねんきん定期便で確認)
- 不足額:8万円 / 月
- 老後の年数:65歳〜90歳 = 25年間
計算すると、8万円 × 12ヶ月 × 25年 = 2400万円
自分の場合は「2400万円」が必要という数字が出ました。
計算式の詳しいステップ(老後の支出の見積もり方・年金見込み額の確認方法・2000万円問題の前提)は、老後資金はいくら必要か【50代からの逆算】|計算方法を公開で解説しています。本記事では、その先の「計算したら見えた、油断できない落とし穴」に集中します。
次に「今持っている資産」を確認する
逆算の次は「今手元にある資産」の確認です。
私の現状(51歳時点):
- 貯金・投資資産:約4500万円
- 退職金予想額:約800万円(会社の規程から試算)
- iDeCo残高:約180万円(積立継続中)
合計で概算5480万円。必要額の2400万円を大きく上回っています。
「思ったより余裕がある」は危険信号
数字上は余裕があるように見えますが、この計算には大きな落とし穴があります。
医療・介護費用が含まれていない
老後の医療費・介護費用は、夫婦で平均1000万円超とも言われます。これを加えると、必要額は3400万円以上になります。
インフレリスクを考慮していない
25年後の物価は今と違います。物価が年1%上昇するだけで、25年後には現在の1.28倍の生活費が必要です。
退職後も収入源を持つことの重要性
「資産を取り崩すだけ」のモデルは精神的にも不安です。退職後も何らかの収入(配当・副業・年金以外)があると、心理的安定が全然違います。
逆算から見えた「今やるべきこと」
この計算をした結果、私がやると決めたことが3つあります。
1. 医療・介護費用の予備費として500万円を確保する
投資資金とは別に、緊急予備費として現金で保有する枠を設けました。
2. iDeCoを定年まで満額拠出する
節税しながら老後資金を積み上げる仕組みを維持します。60歳まで引き出せない強制力が逆にプラスです。
3. 退職後の「小さな収入」を今から準備する
このブログもその一環です。月数万円でも収入があれば、取り崩しペースが劇的に変わります。
📚 あわせて読みたい本
📖 おすすめの1冊
『定年後のお金 寿命までに資産切れにならない方法』野尻哲史
退職金・年金・資産取り崩しの「逆算」を数字で詳細に解説した実践書。本記事で試算した「2400万円必要」のような単純計算だけでなく、医療費・介護費・インフレも踏まえた現実的な取り崩し率の考え方が学べます。50代のうちに必ず読んでおきたい1冊。
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まとめ:老後資金の逆算は「今すぐやるべき」
老後資金の計算は「怖い」から後回しにしがちですが、早めにやるほど打ち手が増えます。
- まずは「ねんきん定期便」で年金額を確認
- 想定生活費と年金の差額から必要額を計算
- 現在の資産と照らし合わせ、不足があれば今から動く
51歳の私も、計算したことで「何をすべきか」が明確になりました。
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※本記事は筆者の個人的な利用体験に基づくものです。