「クレジットカードって何枚も持っていて管理が面倒…どれを選べばいいかわからない」
51歳になった今、私が使っているカードは2枚だけです。
一度じっくり選んで、あとはそれを使い続ける。それだけで毎年1〜2万円分のポイントが戻ってきています。この記事では、会社員がカードを選ぶときに実際に見るべきポイントを整理します。
還元率の見方
クレジットカードを選ぶときに最初に確認すべきは還元率です。
還元率とは、支払い金額に対してどれだけポイントが戻ってくるかの割合です。
還元率の計算例：
- 還元率1%のカードで月10万円使う → 月1,000ポイント → 年12,000ポイント
- 還元率0.5%のカードで同じく月10万円使う → 月500ポイント → 年6,000ポイント
たった0.5%の差でも、年間6,000円の差になります。
還元率の目安：
- 0.5%以下：あまりおすすめしない
- 1%：標準的。この水準を目安にする
- 1.5〜2%：高還元。積極的に選ぶ価値あり
年会費無料vs有料の考え方
「年会費がかかるカードは損なのでは？」
そう思いがちですが、年会費と得られる特典のバランスで判断するのが正解です。
年会費無料カードのメリット・デメリット：
- メリット：維持コストゼロ、持っていても損なし
- デメリット：還元率や特典が有料カードより劣る場合が多い
年会費有料カードのメリット・デメリット：
- メリット：還元率が高い、付帯保険が充実、ラウンジ利用など特典多数
- デメリット：年会費分を使いこなせないと損
私の判断基準：年会費÷12ヶ月で月額換算する
年会費5,500円（月約460円）のカードでも、空港ラウンジが無料になったり、旅行保険が充実していれば十分元が取れます。
固定費をカード払いにするメリット
会社員がポイントを効率よく貯めるには、固定費のカード払い化が最も確実な方法です。
カード払いに変えられる固定費の例：
- 電気代・ガス代・水道代
- 携帯電話・インターネット料金
- 各種サブスクリプション（Netflix・音楽・新聞など）
- 保険料（カード払い対応のもの）
- NHK受信料
私の場合、これらを合計すると毎月約4〜5万円になります。
月4万円×12ヶ月＝年48万円を還元率1%のカードで払うと → 年間4,800ポイントが固定費だけで貯まります。
何も意識せずに、です。
楽天カードvs三井住友カードの比較
会社員に人気の2枚を比較します。
楽天カード
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 年会費 | 永年無料 |
| 基本還元率 | 1% |
| ポイント | 楽天ポイント |
| 特徴 | 楽天市場での買い物は還元率3〜5%以上 |
楽天経済圏（楽天市場・楽天銀行・楽天証券など）をよく使う人に特に向いています。日常の買い物もコンビニ・スーパー問わず1%還元なので使いやすいです。
三井住友カード（NL）
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 年会費 | 永年無料 |
| 基本還元率 | 0.5% |
| ポイント | Vポイント |
| 特徴 | セブン-イレブン・ローソン等で最大5%還元 |
コンビニをよく使う人に向いています。対象店舗での利用が多ければ基本還元率の低さを補えます。
どちらを選ぶか
- 楽天をよく使う → 楽天カード
- コンビニをよく使う → 三井住友カード（NL）
- どちらも使う → 2枚持ちして使い分け
私は楽天カードをメインに、三井住友カードをコンビニ専用として使っています。
会社員におすすめのカードの選び方まとめ
ステップ1：生活スタイルを確認する
- 楽天市場をよく使う → 楽天カード
- コンビニが主戦場 → 三井住友カード
- 出張・旅行が多い → 年会費有料の旅行特化型カード
ステップ2：固定費をすべてカード払いに変える
カードを決めたら、まず固定費の引き落としをカードに変更します。これだけで毎月一定額のポイントが自動で貯まります。
ステップ3：管理は2枚まで
カードを増やしすぎると管理が煩雑になります。用途別に2枚まで、が私のルールです。
まとめ
- 還元率は1%を目安に選ぶ
- 年会費は月額換算して特典と比較する
- 固定費のカード払いが最も確実なポイント獲得方法
- 楽天ユーザーは楽天カード、コンビニ派は三井住友カード
- カードは最大2枚まで、シンプルに管理する
今日の一歩：今使っているカードの還元率を調べてみましょう。1%を下回っているなら、乗り換えを検討する価値があります。
「カードは選んだら迷わない。迷う時間より、使いこなす時間に投資する。」
※本記事は情報提供を目的としており、特定のクレジットカードへの申込を推奨するものではありません。カードの選択・利用にあたっては、ご自身の判断と責任のもとで行ってください。還元率・年会費・特典等の内容は各社の規定により変更される場合があります。最新情報は各カード会社の公式サイトでご確認ください。